「すぐにでも結婚できる状態であるが相手が見つかっていない独身者」に、同じく結婚を希望する異性の引き合わせ（お見合い）を仲介して、婚約成立（成婚）に至るようサポートする個人または会社・団体による事業の総称です。

結婚相談をうたうそれぞれの事業者が、表向きの広告や情報媒体でどのような理念を掲げていても、「料金体系」により、お世話のありようは必ず異なってきます。

1.仲人（主に個人の自宅が拠点）

成功報酬制を基礎とした、社会的に妥当と考えられる金額で、「きちんとした」成婚へ向けてのお世話をする専門的職業。現在ではほとんどが、本人どうしを引き合わせる「カジュアル形式」のお見合いを仲介し、二人が確実かつ安全に会うために立会いを行って、交際から婚約がスムーズに運ぶよう側面からアシストする場合が多い。

現代の仲人は、法令で定められた範囲内（個人情報といえないレベル）の情報が記載された結婚希望者の紹介書のみでお見合いを仲介する。

預かった独身者を結婚させて初めて、まとまった収入になるため、お見合いを組むこと、お見合い後の交際をうまく導くことに力を注ぐ（月会費制の場合は最低限の経費）。 ⇒「人の手」を介して安全に結婚希望者どうしが会える、最もリスクの低いサービスであるといえる。

※現代の仲人ビジネスと素人仲人さん（一般のお世話好きの方）との違い

• 親や親族のお見合い同席はセッティングしない、求めない。
• お見合いまでに勤務先名や相手家族の詳細など、個人情報には踏みこまない。
• 近所聞き合わせ（人となり・素行を探ること）は行わない。
• 戸籍謄本や健康診断書などの公的書類は、仲人が管理せず、本人どうしで確認。
• 一般的に妥当でない額の手付金や成婚謝礼を請求することはない。

2.結婚相談所（一般的に事務所を構えている）

入会金・月会費が主。成婚料を高めに設定する結婚相談所と、成婚料を安くして入会時費用を高めに設定する結婚相談所がある。お見合い料は発生する場合としない場合がある。 事務所を構えているため、結婚希望者から見つけやすく安心できる点もあるが、その分運営コストがかかっており、月会費が個人仲人より高めに設定されることが多い。

※月会費制コースを前面に出し初期一括コースへ導く方針の結婚相談所や、入会時に数ヶ月分の会費をまとめて支払わせる結婚相談所については、下記3結婚情報サービス会社寄りの業態とみてよい。

3.結婚情報サービス会社（一般的に会社組織で運営）

40～50万円程度の初期一括払が主（入会金・各種会費等全てを含む）。会費＝情報提供料という考え方なので、成婚できなかった人に対するケアは通常行われない。

全国規模の広告を随時行い、その費用が企業運営の大きな負担となるため、入会時の客単価をできるだけ高く設定する必要がある（そうしないと次の広告費が捻出できない）。

※法改正により、中途退会時の返金は行われるようになったが、その額は残存会員期間に比例した額より低くなってしまうのが一般的である。情報サービス会社サイドの都合として、入会当初はその会員にとってすべての異性会員情報に価値があるが、しばらくすると新規会員にしか情報価値がなくなる、という考え方があるとみられる。

会員の成婚によるメリットが小さいためか、現場レベルの「お世話」は消極的にしか奨励されない傾向が報告されている（実際に勤務していた者からの申告）。

＜情報系サービスで成婚が生まれにくい、システム上の理由＞

高額な初期費用を払うメリットが「会員数」にあるとする→成婚等で会員数が減ってはいけない→交際アシストを積極的には行わない（専門の相談員を十分に配置しない） →お見合いは自助努力にまかせる（相談員が仲介しない・自分で連絡をとって会う等）

4.インターネット結婚相手紹介サービス（婚活サイト）

1万円程度までの初期費用、3000～4000円程度の月会費、成婚料なし。相手との通信開通時に課金が発生するサービス業者もある。 主に広告料によって運営されるが、ユーザー無料のサイトも有料化の傾向にある。

本人確認については、身分証明書の提示を求めるなど、少し進んできた感はある。しかし本人どうしでの連絡・二人で会う際の危険については全くの自己責任であり、無人サービスの限界を示している。

※婚活サイトは、大手情報企業や財閥系商社等によって運営・スポンサードされる業態を指し、恋人づくりサイト（出会い系）とは区別する。